【SNS活用】災害時の情報取得ツール・SOS発信ツール

防災情報

災害時のSNS活用方法とは!?

災害時の情報収集・発信の手段としてSNSに注目が集まりつつあります。

個人だけでなく報道機関や自治体などでもSNSが積極的に使われるようになってきていますが、なぜ災害時にSNSが使われているのか分からないという方も少なくないでしょう。

SNSで情報収集してるよね〜〜

今回は災害発生時にSNSが活用される利用することのメリット・デメリットを解説していくよ!

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1.SNSと災害

現在、TwitterやFacebookなどのSNSを使って災害や防災に関する情報の発信・収集が日常的に行われています。

SNSはインターネットに接続できればどんな状況下でも利用でき、最新の情報をリアルタイムで把握できるというメリットがあります。

近年では個人間だけではなく報道機関や自治体でも情報収集・発信の1つの手段として活用されています。

SNSを災害時で活用する考え方が広まったきっかけは、2011年に発生した東日本大震災だと言われています。

災害発生時、被災地では電話がつながりにくい状況がつづき、SNSを通して情報発信や安否確認が活発に行われました。

宮城県気仙沼市の児童福祉施設で救助を求めるツイートが当時の東京都副知事・猪瀬直樹氏の目にとまり、ヘリを出動させた事例もあるのです。

SNSで助けを呼んできてくれるなんてすごいよな!!!

2.SNSが活用される理由

なぜ個人間のみだけではなく報道機関でも利用されているのでしょうか。

◆リアルタイムで情報発信・収集ができる

災害発生時にSNSを利用する大きなメリットとしては、情報の発信や収集を即時に行えることがあげられます。

テレビやラジオなどの報道機関の場合、取材・編集をした上で放送するためにどうしても情報発信のタイムラグを免れませんが、SNSであれば今、起きた出来事をすぐに伝達することが可能です。

またSNSはリツイートなど情報が拡散されやすいという特徴を持っており、孤立した被災者が自らスマートフォンで情報発信を行うことで迅速な救助や支援物資の提供に繋がる可能性があるのです!

◆災害発生時でも利用できる可能性が高い

SNSは被災中でもインターネットが繋がっていれば利用できるという利点があるため、災害時は多くの方が活用しています。

その一方で電話の場合、災害発生直後は安否確認などで多くの方が電話をかけることが原因となり通信会社により通信規制が行われ、電話がつながりづらい状態に陥ってしまうのです。

またテレビの場合は、停電が起きると復旧するまでは見られない状態がつづくので、災害の状況などを把握できなくなってしまいます。

そのため、SNSは災害時の情報収集や安否確認の手段として役立ちます。

実際に2018年に発生した大阪府北部地震では、回線への集中が発生したことにより12,800件の電話が一時的に繋がらなくなった時はLINEで安否確認を行なっていたようです。

3.災害時のSNS活用事例

各自治体は具体的にどのようにSNSを活用しているでしょうか。

事例を紹介していくよ!

事例①熊本地震

2016年に発生した熊本地震の被災後は、普段からTwitterを利用していた熊本市長の大西一史氏が市民に対して連日、ツイートを続けました。

内容は被災状況や避難所の案内、ボランティアの募集など幅広く、不安定な状況に置かれた市民の安全確保に繋がったのです。

また熊本市役所は、普段は熊本市の地域情報や魅力を伝えているFacebookの公式アカウントで、被災状況や支援募集などの情報発信のほか、外国人へ向けて英文の避難所案内を投稿していました。

事例②東北・北海道豪雨災害

2016年に発生した台風10号により甚大な浸水被害を受けた北海道の南富良野町。

被災後は、南富良野町のFacebook公式アカウント「南富良野の鉄道員(ぽっぽや)」で、連日、被災状況やボランティアの募集、義援金の案内などを行なっていました。

またテキストによる情報発信だけではなく、給水情報や通行状況などの張り紙を画像データで投稿したことによってSNS上での画像検索も可能にし、さらなる情報拡散を図りました。

事例③西日本豪雨

2018年に発生した西日本豪雨では、各地で土砂災害や家屋浸水など甚大な被害が発生しました。

そんな中、岡山県総社市の片岡聡一市長は自身の公式Twitterアカウントを通して情報発信を続けました。

豪雨による被害が拡大する前に災害の状況や避難場所の案内などを行なっており、多くの市民の安全確保に繋がっています。

これらの情報発信は、市民の安全を考えて自治体からの要請を待たずリアルタイムに行われており、市民から称賛の声が上がりました。

事例④大阪府北部地震

2018年に起きた大阪府北部地震では、大阪市の吉村洋文市長(現大阪府知事)が迅速に自身のTwitterで積極に情報発信を行いました。

被災状況や市内にある学校の休校指示、余震に備えるために防災マニュアルや防災アプリの案内などを迅速に行い、市民の安全を確保するよう努めていたのです。

さらに災害発生時に出回りやすいデマ情報の拡散を防止するために、むやみに情報を拡散しないことや情報の真偽を確かめるよう呼びかけました。

事例⑤北海道胆振東部地震

2018年に発生した北海道胆振東部地震では、大規模な停電によってテレビが視聴できないばかりか、電話も回線の損傷や輻輳状態による通信規制で一時的に繋がらない地域が多い状態に陥っていました。

この状況を踏まえてSNSやネットコンテンツでの情報発信・収集が活発に行われており、例えば札幌市役所の札幌市広報部が上記のようにTwitterなどのSNSで様々な情報を投稿し続けたことで、不安になっていた被災者に対する有益な情報の提供へ繋がったのです。

事例⑥令和元年東日本台風(台風19号)

2019年に発生した台風19号の影響で千曲川(長野県)の堤防が決壊し、広範囲にわたって深刻な浸水被害が発生しました。

NHKの「長野県 台風19号でツイッターの救助要請収集 約50件救助に」で説明されているとおり、長野県庁が運営するTwitterアカウント長野防災では当初、避難情報などを発信していましたが、Twitter上に救助要請の投稿が相次いだため、上記のように避難者の情報提供を求める投稿を始めたのです。

長野県庁の職員は、ハッシュタグされたツイートを確認するなど避難者の情報収集を行い、救助を行う消防や自衛隊などに共有しました。これによって約50件の救助に繋がったのです。

4.SNSを活用にするにあたっての留意点

SNSには多くの利点があるため、近年ではテレビやラジオと肩を並べるほどの影響力がありますが、悪質なデマや誤った情報も発信されやすいという問題を抱えています。

SNSは情報をリアルタイムに拡散できるという特徴がありますが、真偽を確認していないと誤った情報が拡散されて混乱を招いてしまう恐れがあるのです。

実際に起きたデマの事例としては、2011年に発生した東日本大震災のコスモ石油のデマがあります。

地震発生当日の3月11日、コスモ石油千葉製油所(千葉県市原市)に設置しているタンク施設で火災・爆発が起きるという事故が発生しました。

この直後に以下のような出所不明の情報がTwitterやチェーンメールなどで猛烈な勢いで拡散され、一時的にパニックに陥りました。

コスモ石油の爆発により、有害物質が雲などに付着し、雨などといっしょに降るので外出の際は傘かカッパなどを持ち歩き、身体が雨に接触しないようにして下さい!!

これに対してデマ情報を把握していたコスモ石油は「タンクに貯蔵されていたのはLPガスであり、燃焼により発生した大気が人体に与える影響は非常に少ないと考えています。」という声明を発表し、事態の収束を図りました。

また2016年に発生した熊本地震では「動物園からライオンが放たれた」という悪質なデマが拡散され、拡散元のツイートを行なった犯人は動物園に対する業務妨害で逮捕されています。

匿名のSNSでは正しい情報と誤った情報が交差しますが、情報発信を行なったのがフォロワーの多い自治体や企業などの場合、その影響は計り知れないため、誤った情報を提供してしまうと取り返しのつかない事態になりかねません。

それを防ぐために情報が本当に正しいのかを見極めた上で情報発信・収集を行うことが何よりも重要です。

5.まとめ

今回は災害時にSNSを活用するための基礎知識やSNSのデメリットをカバーする方法などを紹介しました。

【重要なポイント】

◆SNSはリアルタイムで災害の情報発信・収集ができる

◆災害発生時でもSNSを利用できる可能性が高い

◆SNSは悪質なデマや誤った情報も拡散されやすい

◆SNS緊急情報サービスであれば、SNSのデメリットを回避可能

SNSを上手く使ってみよう!

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